気になる話題の宝庫

気になる話題の宝庫は、皆様の気になる話題や
タメになる話題等のネットの皆さんの意見を
まとめながら管理人が感想を楽しく呟きます。。
気に入って頂けたらフォローも宜しくお願いします~♬
記事のリクエストもどうぞ、お気楽に~♬

    カテゴリ: 乗り物



    (出典 dol.ismcdn.jp)



    大手の殴り合い?
    どうぞどうぞwww
    ヽ(・ω・)/ズコー

    1 ゆうちゃん(千葉県) [GB] :2019/06/25(火) 07:02:14.98


    自動車メーカーのマツダが、2009年に国の内外でリコールした原因は「部品の欠陥」にあったとして、
    下請けの自動車部品メーカーを相手に、およそ163億円の損害賠償を求めていた裁判で、広島地方裁判所は、マツダの訴えを全面的に退ける判決を言い渡しました。

    マツダは2009年、パワーステアリングの不具合から「アクセラ」や「プレマシー」など3車種について、あわせておよそ59万台をリコールしました。
    マツダは、不具合は部品の内部に発生したサビが原因だとして、2014年におよそ163億円の損害賠償を求め、自動車部品大手の『住友理工』を提訴しました。
    裁判ではマツダの主張に対し『住友理工』側は、「サビと車の不具合には関連性がない」と主張、双方が対立していました。
    そしてきょうの公判で広島地裁の高島義行裁判長は「サビが不具合多発の原因であるとは認められない」としてマツダの訴えを棄却しました。
    判決を受けマツダは「今後の対応は判決内容を精査したうえで決定する」としています。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190624-00000005-tssv-l34


    【【悲報】リコールを下請けの責任にしたいマツダwww】の続きを読む



    (出典 image.news.livedoor.com)



    1 すらいむ ★ :2019/06/24(月) 22:39:24.60

    海外ブランドの東京モーターショーへの不参加相次ぐ 10年ぶり

     今秋開催の東京モーターショーに海外主要メーカーのほとんどが出展しない見通しになったことが24日、分かった。

     BMWやミニ、ポルシェ、フォルクスワーゲン(VW)が取りやめる方針で、多くのブランドにとって10年ぶりの不参加となる。
     2020年東京五輪・パラリンピックの前年のモーターショーとして、集客増を狙う日本自動車工業会などの主催者側にとっては痛手だ。

     BMWの日本法人ビー・エム・ダブリューは24日、セダン「7」シリーズとスポーツ用多目的車(SUV)「X7」の新型車を発売。
     東京都内で開いた発表会後、ペーター・クロンシュナーブル社長は「BMWとしても(小型車ブランドの)ミニとしても出展しない。将来のモーターショー出展戦略を議論しているところだ」と話した。

     ポルシェジャパンは出展しない代わりに、同時期に東京・渋谷で独自のイベントを開催する。
     VWグループジャパンは「現時点では出展を予定していない」としている。
     メルセデス・ベンツ日本は出展の方針。

     東京モーターショーは平成21年、前年のリーマン・ショックの影響で輸入車の不参加が相次いだ。
     次世代技術をめぐる費用増を背景に、見本市の出展を選別する動きが広がっている。

    産経新聞 2019年6月24日 18時43分
    https://news.livedoor.com/article/detail/16670530/


    【【悲報】今秋の東京モーターショーがリーマンショック級www】の続きを読む



    (出典 toyota.jp)



    1 へっぽこ立て子@エリオット ★ :2019/06/24(月) 12:38:14.80

    トヨタ自動車は、4つの販売系列ごとに分かれている商品販売体制について、全店での全車種併売を2020年春に前倒しする。「トヨタ店」や「カローラ店」など系列の客層ごとに専用車を用意してきたが、併売時期を最大で5年早める。少子高齢化など国内の新車市場の成長を期待できない中、全店で全車種を取り扱う時期を早めて顧客の利便性を高める。

    24日にも公表する見通し。18年11月に、22~25年までに全店で全車種を取り扱う方針を打ち出していた。19年4月には販売改革を先行して東京都内の直営販売会社4社を統合し、店舗ブランドや車種を統一した。「併売効果が出て、売り上げは伸びている」(トヨタモビリティ東京)という。

    トヨタは1956年に「トヨペット店」を導入し、複数系列での販売戦略を始めた。若者向けの「ネッツ店」など、系列を増やし、各系列ごとの専売車種を開発して、販売台数を伸ばしてきた。

    現在約280社で5000店舗あるトヨタ車の販売店の9割以上は地場資本で、独立経営を維持している。これまでは同じ地域で各系列の独立資本が競い合うことで、総合的に販売台数の引き上げにつなげてきた。

    ここに来て国内で販売する車種を全国の店で共通化する背景には、国内新車販売市場の成長の鈍化がある。トヨタの国内販売台数はピークだった1990年に比べ4割減り、2019年3月期は155万台超だった。系列による車種を統一することで車両開発コストの抑制にもつながる。

    2019/6/24 10:00 (2019/6/24 10:45更新)
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46479860U9A620C1I00000/


    【【悲報】トヨタ、全店での全車種販売を前倒しwww】の続きを読む



    (出典 1.bp.blogspot.com)



    1 記憶たどり。 ★ :2019/06/22(土) 17:37:10.93

    https://this.kiji.is/515080634270631009?c=39546741839462401

    JR九州は22日、北九州市の鹿児島線と日豊線の一部区間で5月30日、
    特急列車などが運休した停電は、電力設備に入り込んだナメクジが感電し、
    ショートしたのが原因だったと明らかにした。ナメクジが原因の停電は珍しいという。

    同社の調査で、北九州市内の小倉―門司間の線路脇にある箱状の電力設備の中から
    ナメクジの死骸が見つかった。他に停電の原因は確認できなかった。

    この停電で1時間超にわたって運転を見合わせ、特急「ソニック」(博多―大分)など
    上下26本の列車が運休し、計約1万2千人に影響が出た。


    【【悲報】電車を止めるナメクジ現るwww】の続きを読む



    (出典 tk.ismcdn.jp)



    1 豆次郎 ★ :2019/06/22(土) 15:45:08.96

    6/22(土) 11:10配信
    THE PAGE

     トヨタ自動車が車載用電池世界最大手の中国・寧徳時代新能源科技(CATL)と提携することが明らかとなりました。同社はパナソニックと車載用電池を開発・製造する新会社を設立する予定ですが、車載用電池市場は、中国メーカーや韓国メーカーが席巻しており、パナソニックからの調達だけではトヨタが必要とする電池の量をカバーできないというのがその理由です。

    パナからの調達だけでは必要量を賄いきれず

     トヨタ自動車とパナソニックは今年の1月、車載用電池に関する新会社を2020年末までに設立すると発表しました。両社は3500人を新会社に移管し、リチウムイオン電池の生産や全固体電池の開発を共同で実施します。トヨタはこれまでEV(電気自動車)には消極的でしたが、今後の戦略市場である中国においてはEV化が必須と判断し、このところEVの生産体制強化に乗り出しています。

     パナソニックとの新会社設立は、電池の供給を確実にすることが目的ですが、パナソニック1社だけでは、トヨタが必要とする電池をカバーするのは到底不可能というのが業界関係者の一致した見方でした。

     トヨタは世界市場でトップグループに入る自動車メーカーであり、2030年には世界販売台数の約半数にあたる550万台以上を電動化するという目標を掲げています。この計画は前倒しされる見込みですから、同社は大量の車載用電池の調達先を確保しなければなりません。しかし車載用電池の分野は、中国メーカーと韓国メーカーが席巻している状況であり、パナソニックは数あるメーカーの1社に過ぎません。このためトヨタは中国メーカーと戦略提携しなければ、EVシフトを実施できないということになります。

    「心臓」を中国メーカーに依存

     今回、トヨタが提携するCATLは2011年に創業したばかりの新興電池メーカーですが、EV化の波に乗って急成長を遂げました。車載用リチウムイオン電池ではパナソニックを抜いて世界トップに立っており、同社はホンダともすでに電池供給に関する戦略提携を行っています。

     最大手との提携が確実になったことで、当面、トヨタが電池の調達に苦慮するというリスクは回避することができましたが、EVの心臓部ともいえる電池の部分を特定のメーカーに握られているというのは、企業戦略上、あまり望ましいことではありません。トヨタでは、他のメーカーとの提携も模索しているものの、名前が上がっているのはやはり中国メーカーであり、特定の国に依存するという構造は大きく変わらないようです。


    (The Capital Tribune Japan)
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190622-00010003-wordleaf-bus_all


    【【悲報】トヨタ、EV用車載電池は完全に中国頼みwww】の続きを読む

    このページのトップヘ